「どうして、うちの会社は離職率が高いのだろう?」

そんな疑問を感じた事はありませんか?

実は、社員がすぐに辞めていく会社には共通する特徴がありました。

言ってしまえば、その特徴さえ改善すれば離職率が大きく改善することができます。

離職率が高いと感じるのであれば、一つでも改善できるポイントがないかチェックしていきましょう。

 

そもそも離職率とは?

そもそも、離職率の定義をご存知ですか?

例えば、「新しく入った社員が一定期間内(1年、3年など)に辞めた割合」、「全従業員のうち、1年間で辞めた社員の割合」など企業によって様々な計算をしていると思います。

しかし、前者と後者では大きく数字が異なり、同業他社と比較する時の参考には使いづらい部分があります。

ですので、離職率を計算する時は、厚生労働省が用いている計算を使うようにしましょう。

 

厚生労働省の計算方法

「一定期間内の退職者数」÷「1月1日現在の常用労働者数(年齢階級別は6月末日現在の常用労働者数)」×100=離職率

具体的に見てみると、2018年1月1日現在に1000人の従業員がいたとして、同年中に10人が退職していたとします。

そうすると、10÷1000×100=1%となります。

日本の平均離職率は8%〜9%なので、例で挙げた企業はかなり優秀と言えるでしょう。

ちなみに、業界別の離職率データもあり、最も高いのは「飲食宿泊系=約17%」です。

一方で離職率がもっと低いのは「電気ガス水道系=約4%」となっています。

これらを基準に自社の離職率が高いのか低いのかを確認してみましょう。

 

離職率が高い企業の特徴①

休日が少ない・取得しづらい

離職率の高い企業の特徴は休日の少なさが目立っています。

また、長時間労働も日常化しており、若いうちならともかく、年齢を重ねるごとに体力的に限界が来て辞めてしまうパターンが多いようです。

業界別に見てみると、宿泊・飲食・生活関連サービス・娯楽などが、この特徴に当てはまりやすいようです。

やはり、BtoC企業ということもあり、土日休みが難しく仕方のない部分もありますが、改善方法はいくらでもあります。

例えば、給料の底上げを行うことで従業員数が増え、一人当たりの休日を多くすることが可能です。

また、現在の業務内容を厳選し、一人当たりの仕事量を大幅に減らす方法もあるでしょう。

働き方改革が進む現代では、休日の少なさは今後、さらに悪印象になります。

他社が増えているにもかかわらず、自社だけが少ない状態ですと、誰も選んでくれなくなります。

もし、年間休日が110日を下回るようであれば早急に対応が必要だとお考えください。

 

離職率が高い企業の特徴②

給料が上がらない

離職率の高い企業は給料が中々、上がりません。

正直、スタート時点では離職率の高い企業も、低い企業もそれほど大きな差はありません。

しかし、数年が経つと、その差はかなり開いてしまいます。

その結果、働くことがバカらしくなり従業員が辞めてしまうのです。

もっというと、その知識を使って同業他社で活躍する方が稼げる事もあります。

同業他社に人材が流出してしまっては、せっかく育ててきたこれまでが全て無駄になってしまいます。

そうならない為にも、能力に合わせて適切に昇給を行うことが重要です。

 

離職率が高い企業の特徴③

労働基準法に違反している

離職率の高い企業の特徴で一番多いのが労働基準法に違反していることです。

代表的な例でいうと残業代の未払いです。

他にも深夜手当・休日手当の未払いもあります。

特にお金に関する違反に関しては誰しもが知っていることなので、違反をしていればすぐにバレます。

その結果、この会社はダメだと判断され従業員が辞めてしまうのです。

当たり前のことですが、労働基準法はしっかり守りましょう。

「忙しくて守ってられない」「守ると赤字になる」というのでは、経営のセンスがありません。

多くの企業はしっかりと守って利益を出しています。

それらの企業を見習い、改善策を考えましょう。

 

以上が、離職率が高い企業の代表的な特徴3選でした。

これさえ、改善できれば離職率は大幅に下がります。

離職率が高いと嘆くのではなく、しっかりと原因を追求して一つずつ改善していきましょう。

 

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