「せっかく採用して1人前まで育てたのに離職してしまった」

「経験者を採用できたのにすぐに辞めてしまった」

そんな経験のある企業、人事担当の方も多いでしょう。

「もっと定着率が良ければ!」

そんな企業が1つの福利厚生を追加しただけで、離職率を1/3にする事に成功した事例をご紹介します。

今回のお客様は従業員の大半が外での仕事、もしくは外に出ることが多いお仕事でした。

 

福利厚生、給与などに不満はなかった

まず人事担当者に従業員と面談をし、不満に思っている事をヒアリングする面談を行なってもらいました。

結果は思いもよらないものでした。

そう特段会社に不満に思っていることはほとんどなかったのです。

 

ではなぜ離職率が高いのか?

そもそもこの会社は業界の中では、給与や待遇は平均的で劣っている部分はほとんどありませんでした。

そんな中で面談で出てきたのは、もし辞める・転職するのなら別の業界に行きたいという話でした。

そう会社に不満があるのではなく、業界(仕事内容)に不満があり退職する人が多かったのです。

 

面談は上司や人事担当者ではない方がいい?

今回面談は人事担当者や上司ではなく、現場に極力近い人にも担当してもらいました。

業界への不満というのは、この現場に近い人が、聞き出すことができな内容だったのです。

現場で一緒に働いてるからこそ、理解し合える話だったのでしょう。

このように面談をする人を変えることで、聞き出せる内容も変わってくるという事は良くあります。

 

現場からの要望を福利厚生に

いざ業界への不満は分かったもののどう対応するか、悩んでいるなか、スタッフのちょっとした会話が解決のヒントになりました。

「最近寒くなってきて、外にいると体にこたえるね」

この会話からヒントを得てスタートしたのが…

スタッフにカイロを配るという事でした!

夏にはアイスノンを配っています。

この福利厚生のおかげで、従業員からは会社は良く従業員の事を考えてくれる、伝えた事を解消しようと動いてくれるなど、好評でES(従業員満足度)も上がりました!

 

現場で働いている従業員の声が1番

このように現場で働く従業員が思っている不満をしっかり聞き取り、解消する事で、離職率を下げる事が可能です。

また、そうする事で、従業員のモチベーションも上がり生産性なども上がっていく事でしょう。

経費がかかる内容でも、やってみる価値はあるのではないでしょうか?